多摩美術大学の歴史 

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昭和の文化政策  →大正の自由教育 [学制百年] [芸術と文化政策]

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言語
Vision
美術 映画 (新媒体)
1887 官立「東京美術学校」
Sound
音楽
1887 官立「東京音楽学校」
  神社非宗教論
言語政策
「文部省美術展覧会」1907-1918
1911 樺太神社
「帝国美術展覧会」 1919-1934
1919 朝鮮神宮
 
1921 漢学の振興に関する建議案 ラング映画 [疲れた死神]  
1923
震災
近衛秀麿がドイツ留学 -1924 年
「大東文化協会」漢学
『日本改造法案大綱』北一輝
デュシャン「大ガラス」
ホールデン「超人間主義」
 
1924 ヒトラー『我が闘争』
三室戸敬光「類題明治天皇御集」
ブルトン「シュ-ル宣言」
1925 萩原恭次郎「死刑宣告」 映画『ポチョムキン』  
1926   ラング映画『メトロポリス』 「東京高等音楽学院」四谷 []
  設立者 学院長:渡邊敢 牧師
1927       アレキサンダー・モギレフスキー []
1928 ロレンス「チャタレイ卿婦人」 カルダ「サーカス」
「帝国音楽学校」
 
 設立1.27 福井直秋辞任10.27
1929 『ムンダネウム』世界文化センタ計画 「帝国美術学校」設立 校長 「武蔵野音楽学校」申請1.29 福井直秋
  帝国音楽学校から128名が転校
1930     「東京高等音楽学院」内紛
  三室戸敬光子爵を設立者に変更
「帝国音楽学校」
父兄代表北れい吉 9月
1931   有名無実の「帝国音楽学校」再興
  校長 有馬伯爵 評議員 北れい吉10月
1932 「国民精神文化研究所」文部省
北れい吉 海外歴訪 
ハクスリ「すばらしい新世界」
ソ連中央委「社会主義リアリズム」
「財団法人 大日本映画協会」[kindai]
(総理大臣監督下の映画統制委員会)
「帝国音楽学校」校長 北れい吉6月
1933 ドイツ「帝国文化院法」9/22
国民啓蒙宣伝大臣ゲッベルス

「昭和研究会」近衛文麿 三木清
北れい吉 帰国8.2
「映画国策樹立ニ関スル建議案」
米国「連邦美術計画」失業美術家の救済
1934
「足利尊氏論」逆賊賛美
ユング「元型」
マンフォード「技術と文明」
映画『意志の勝利』
『大日本映画協会』設立
東京高等音楽学院 大塚分教場 三室戸敬光
1935

「天皇機関説」事件2.18
「デゼグノ」創刊
「国体明徴訓令」文部省

「帝国美術学校」同盟休校5.16
「多摩帝国美術学校」設立
「日大芸術」が買収契約を断念9.24
「帝国美術院」改組 文部大臣 松田源治
「帝国音楽学校」同盟休校2.8
「帝国音楽学校」「日大芸術」併合案
「日大芸術」
が併合契約を断念7.3
1936

「教学刷新評議会」奉安殿
ベンヤミン「複製技術時代」
2・26事件

「日本国策映画研究所」北れい吉
映画『国防全線八千粁』
ナチス日本映画『新しき土』原節子16歳
日本工作文化連盟
1937 三木清「文化研究会」
文部省「国体の本義」
ドイツ「退廃芸術展」「大ドイツ芸術展」
「帝国芸術院」設立 文部省
『満州映画協会』設立 李香蘭
[愛国行進曲]
1938 チューリングマシーン
ウエルズ「世界の頭脳」
文部省主催の展覧会を再開
大日本陸軍従軍画家協会 陸軍省
ナチ映画『民族の祭典』
.
「東邦音楽学校」設立
校長:三室戸為光
1939 第二次世界大戦 陸軍美術協会『第一回聖戦美術展』
陸軍省情報部『靖国の絵巻』
海軍省軍事普及部
「映画法」芸術の「醇化発達」国民生活を刷新
[太平洋行進曲]
1940 北れい吉 浅沼稲次郎 オスロ 
南洋神社 「日本の皇紀2600年に寄せる祝典曲」
リヒャルト・シュトラウス
1941      
1942 アメリカ軍戦略事務局

 
1943     軍の要請で「学校工場」
1944   「多摩帝国美術学校」接収
台湾神宮 関東神宮
「帝国音楽学校」戦災により廃校
1945 GHQ幕僚部民間情報教育局
オーウエル小説『Animal Farm』
原子爆弾投下8.6
「多摩帝国美術学校」爆撃消失
 
1946 ENIAC GHQ セントラル映画社設立
デペンデントハウス
GHQ民主主義映画 原節子26歳
『わが青春に悔なし』黒沢明
 
1947 アメリカ中央情報局    
1948 オーウエル小説『1984』冷戦    
2004 「ソフト・パワー」ジョセフ・ナイ    

芸術を担保する権威機関
1533年 ハンス・ホルバイン「大使たち」 /ヘンリー8世
1579年 バリニャーノ[セミナリヨ]    /有馬晴信
1529年 ルーカス・クラナッハ      /マルティン・ルター

[諸外国の文化政策]野村総研2013
フランス 1959文化省
     1997文化 コミュニケーション省 
イギリス 1997文化 メディア スポーツ省 アームズ・レングスの原則
ドイツ  1998年文化メディア庁
アメリカ 文化芸術団体に免税特権 全米芸術基金

中国   中国人民解放軍芸術学院
日本   文部省 1966文化局
         1968文化庁 芸術政策・言語政策・宗教政策
         2001文化庁『文化芸術振興基本法』
     経済産業省 商務情報政策局文化情報関連産業課 通称メディアコンテンツ課 文化産業政策(コンテンツ政策)
     外務省   文化外交 広報外交
     総務省   放送政策 NHK、NHK交響楽団
     地方自治体 地域文化の振興
     宮内庁   伝統文化政策 雅楽などの継承
韓国   文化体育観光部 文化コンテンツ産業室
             文化政策室
             芸術局
             メディア政策局
             アジア文化中心都市推進団